なぜハイリスク・ハイリターンなの?

ビリオネアのウォーレン・バフェットから投資を学ぼう

なぜハイリスク・ハイリターンなの?

商品先物取引はハイリスク・ハイリターンだとよくいわれますが、どうしてそのように言われるのでしょうか?!先物商品取引はレバレッジができるからです。少ない自己資金でも、商品先物取引を始めるときに、証拠金という保証金を担保として預託することで大きな取引をすることができます。

少額の自己資金で、大きな取引ができるので商品先物取引は短期間で大きな利益を追求することが出来るので資金効果が高い取引になります。ただし、短期間で大きな損失を被るリスクもあります。リターンとリスクが短期間であるというこを十分に理解して取引を始めましょう。

商品先物取引について

商品先物取引をするときに、「売り」からでも「買い」からでもどちらからでも取引を始めることができます。これだと狙いを決めた対象商品の価格が上がると予想した場合に買います。そして対象商品が上昇して売りにだすと、転売で利益を得ることができます。また下落すると予想した時に売りから開始して、実際に対象商品が下がったら買い戻しをすることで利益をえることもできます。

相場の上げと下げの両方の局面で利益を得ることができるのが商品先物取引です。


取引の仕組み

株式とは違って商品先物取引では、一定の決まった月までの取引期限が定められています。取引期限までに取引を終了しなくてはいけないのが、株式とは大きな違いになっています。取引期限の決められた月を、「限月:げんげつ」といって、取引の単位を「枚」といういます。たとえば金の場合、2007年2月の時点で取引単位は1kgになっています。このように現物を受け渡す最小単位も取引単位と同じ様に設定しているものが多くなっていますが、なかには2枚や5枚を単位とするものもあります。

売買をするにあたって、取引所によって定められた一定額の証拠金を納めなくてはなりません。この証拠金の金額は契約商品全体の額(「丸代金」という)の3パーセントから10%ぐらいまでになっているので、レバレッジにすると10倍~30倍のレバレッジがかかっているというのが、商品先物取引の特徴になっています。

「買い」または「売り」をしたままで、未決済(現物引渡しや反対売買が行われていない状態)になっている契約を「建玉:たてぎょく」といって、建玉で発生する損益を「値洗い」といいます。ポジションと呼ばれる口座にある建玉全体の状態に対して、ある一定以上の値洗い損が出た場合には、追加の証拠金を納める必要があります。これを取引追証拠金(とりひきおいしょうこきん:またはおいしょう)といいます。

証拠金が納付できない場合には、そこで強制決済となります。証拠金は、納会日なる最終決済日が近づいてきたときや相場が荒れたときにも、追加の証拠金が要求されます。最終決済日が近づいた時の証拠金を定時増証拠金(ていじまししょうこきん:またはていじまし)といって、相場が荒れて追加の証拠金のことを臨時増証拠金(りんじまししょうこきん:または、りんまし)といいます。

商品先物取引は、商品が上がると思えば「買い建玉」をして、下がると思えば「売り建玉」をするというのが、典型的な商品先物相場での投機的取引になっていますが、このほかにも商品先物取引があります。

下記にあげる取引方法を使ったり、また日本では難しいのですがこれらの取引のほかにオプション取引を絡ませて、もっと複雑なポジションで取引を構成することもできます。

いろいろな商品先物取引

アービトラージ
…同一商品異市場の値段差が縮小するのを狙う取引
ストラドル
…類似商品の値段の差・比率に着目する取引
スプレッド
限月間の値段差に着目する取引
ローリング
…順鞘と呼ばれる限月が近づくにつれて値段が下がっている状態のときの鞘すべり取り
鞘取り(さやとり)
…逆鞘という(限月が近づくにつれ値段が上がっている状態)のときの鞘出世取り、順鞘のとき期近(決済の早い限月)を買い期先(決済の遅い限月)を売って、期近を現受け(現物を引き取ること)して期先に売りつなぐこといで、差額を獲得する取引などの総称。

毎日の売買量を出来高といいますが、ある時点で未決済の建玉の量を取組高といいますが、これらとは別に売買高という言葉を使用する場合がありますが、その場合には売りと買いでそれぞれ1枚と数えて、出来高を2倍に数えることを売買高といいます。ただし、注意が必要で日本経済新聞の商品市場の欄の説明では、出来高のことを売買高といって、取組高のことをたんに建玉といいます。帳入値段または帳入指数のことを清算値といっているため、日本経済新聞の場合には気をつけましょう。。


取引証拠金とスパン証拠資金

証拠金制度の計算方法では、いままで独自の証拠金制度になっていました。過去の価格帯(東京穀物商品取引所、中部商品取引所、関西商品取引所)や価格変動(東京工業品取引所)をもとにして、証拠金額を建玉1枚あたりで計算していましてが、株)日本商品清算機構によってアメリカのCMEが開発してリスク対応の証拠金計算を行うためのシステムSPAN(スパン)を2011年1月4日から導入しています。

SPAN(スパン)は、『 The Standard Portfolio Analysis of Risk 』の略になっていて、商品毎に個別の証拠金を計算するのではありません。保有する建玉の状況から生じるリスクに応じて証拠金を計算していいきます。そのため、以下の項目では建玉リスクが軽減された分を計算した証拠金になるため、従来の証拠金制度の計算方法に比べると、建玉全体に対する証拠金所要額は減少していています。

SPANの考え方

  • 同一商品と同一限月間での建玉(ポジション)のリスクを相殺:ネッテイング
  • 同一商品の異なる限月間での建玉(ポジション)のリスクを相殺:商品内スプレッド割増額
  • 価格変動に相関性のある商品間でのポジション(建玉)のリスク相殺:商品間スプレッド割引額
  • 先物とオプションのリスク相殺

SPAN制度では、取引追証拠金について従来の場合には、帳入値段から計算した値洗い損から既に発生している取引追証拠金額を控除した額が、商品取引所の定める取引本証拠金基準額の50%相当額を超えた場合に発生したものが、帳入値段によって計算した値洗い損が維持証拠金を超えた場合に、追証の差し入れをして維持証拠金を維持するか決済するかを翌営業日の正午までに求めらます。そしてSPANになっていからレバレッジが高くなっています。

証拠金制度については、商品先物業者が事実上ほぼ横並びだったものが、SPAN制度と従来型の制度が併用されたため、SPAN制度の運用についても含めて、証拠金の金額など証拠金の運用について商品先物取引業者ごとに異なっています。

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